認知症に罹ってしまう人の数が急激に増えているとして、国や自治体をはじめとした機関も危機感を募らせています。高齢化社会の波が押し寄せている日本では、福祉医療費の増大という危機的状況に直面しており、待ったなしの事態に追い込まれています。認知症患者が増えることにより、医療費がかかることになります。また、介護が必要になれば、その負担も重くのしかかることになります。介護保険制度ができて久しいですが、まだまだ多くの課題を抱えながらの運用が続いています。介護施設や老人ホーム、ケアハウスなどの建設は進んでいますが、介護職員の不足の問題や育成の難しさ、離職率の高止まりなどといった問題が山積しています。
そんな介護の現場においても、認知症予防への期待感が増しています。認知機能の低下は、日常生活にも支障をきたすことになります。トイレや食事、入浴などにも苦労することになれば、介護職員の仕事も増えることになります。ただでさえ、人材不足がクローズアップされている中、介護現場が機能停止に追い込まれる事態にもなりかねません。病気を予防するということへの取り組みにも大きく力が注がれるようになってきました。認知機能の低下についても、予防できる医薬品が開発されることに大きな期待が寄せられています。ロボットや人工知能が大きく話題を呼んでいますが、むしろそれ以上に開発が待たれる分野といえるでしょう。介護現場の環境を画期的に変えることにもなるかもしれません。